どういった基準で購入する株を選べばいいのか:外せない7要件

ども。辞めリーマンです。

 

本日は「どういった基準で購入する株を選べばいいのか」についてみていきたいと思います。

 

目次

 

どういった基準で購入する株を選べばいいのか:外せない7要件

まず、前提として辞めリーマンの個別株に対する投資スタンスを先にお話ししておきます。辞めリーマンの投資スタンスはカテゴリ分けすると次の通りです。

 

辞めリーマンの投資スタンス

長期投資(ファンダメンタルズ)

基本的には数年以上保有するつもりで購入しています。企業の成長性に投資していますので、企業の業績や成長性を分析(ファンダメンタルズ)して投資対象を選別します。逆に、テクニカル分析はほとんど行いませんので、短期投資家には辞めリーマンの手法は参考にならないと思います。

 

グロース株投資

トヨタや日立といった十分に成長しきった大企業ではなく、時価総額500億円以下の規模の小さな会社の株(小型株)を、将来の成長を期待して買っています。日本の上場企業の時価総額の平均は約2,000億円と言われていますから、平均まで成長してくれれば、仮に購入時に時価総額500億円であれば4倍になります。一株当たり純利益(EPS)も4倍になっていれば、株価も4倍になっている計算です(PERが変わらない前提ですが)。

 

現物

株価というのは、必ずしも企業の価値を正確に表しているものではありません。ジョージ・ソロスの「市場は常に間違っている」という有名な言葉があります。株価というのは人間の心理で動いているもので、業績や企業の価値に関係なく日々変動します。企業業績はまったく無視してテクニカル分析のみでデイトレや短期投資を行っている人もいるので当たり前といえば当たり前ですね。

 

ですから、長期的には株価は企業の価値に近づいていくものと考えていますが、短期的には本来の企業価値よりもはるかに安い価格に下落することもあります。長期投資の場合、所有中にこういったことは大いに起こりえますから、信用取引やオプション取引、CFDといったレバレッジをかける商品は購入せず、現物のみで取引しています。

※VIX投資はCFDを購入していますがレバレッジはほとんどかけていません

 

このような投資スタンスを前提とした株式選定になりますので、この前提条件を満たさない投資スタンスの方には参考になりませんのであしからず。

 

外せない7要件

それでは、前述の投資スタンスを前提に、次の条件に当てはまる企業を基本的な投資対象としています。

 

オーナー社長である

もう少し細かくいうと、社長が自社の株式を原則20%以上保有していることを条件としています。理由としては、サラリーマン社長とは熱量が違うからです。オーナー社長の場合、ほとんどは創業者であり、筆頭株主です。会社が成長すれば、自らにも大きなメリットがあるため頑張りますし、何よりも創業時の熱い思いが原動力となり、会社を大きく成長させる可能性が高くなります。

 

上場して10年以内

上場してから10年以内を基準としてしています。これは、テンバガー(10倍株)を狙った戦略で、四季報オンラインの分析によると、過去テンバガーになった株の80%が上場して10年以内の会社した。同じく、過去テンバガーになった株の80%がオーナー社長でもあります。

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会社四季報ONLINE「四季報の「テンバガー」はこうしてあぶり出す」より

 

自己資本比率が50%以上

原則自己資本比率が50%以上の企業を選定します。理由は、今回のコロナのような危機が来た時に、耐えられるだけの資金力が必要だからです。金融危機等の何らかの危機は約10年スパンで到来しますから、長期投資には必須の条件です。

 

時価総額が500億円以下

辞めリーマンの投資スタンスでも書きましたが、日本の上場企業の平均的な時価総額は約2,000億円です。つまり時価総額が500億円以下の企業でれば、平均になるだけで大きく成長したことになります。平均を目指すだけですから、難しい話ではありません。これがトヨタやNTTといった大企業であれば、そもそも4倍以上に成長することは考えずらいでしょう。

 

売上が前年度比20%以上

単年度だけでなく、複数年に渡って前年度比20%以上を満たしていると、たまたま業績が良くなったわけではないので、この先の成長に対する信頼度が増します。できれば、EPSも同じように前年度比20%以上で成長しているといいですが、まずは本業の売上が増加していることが重要です。仮に毎年20%づつ売上を増やせれば、4年で倍になりますから、EPSも倍になっていれば株価も倍になっていることも期待できます(PERが変わらない前提)。

 

同業他社と比較してPERが高すぎない

PERは業種によって平均的な数値が変わってくるため、同業他社と比較する必要があります。例えば、不動産や金融はPERが低い傾向にあり、時期にもよりますが10倍をきっていることもよくあります。一方で情報系はPERが高い傾向にありますから、一概にPERが20倍だから高いとか低いとかは言えません同業種と比べてどうかが重要になります。同業種の中でもPERがとても高い場合は、企業価値に比べて期待が高すぎる可能性もあります。

 

営業キャッシュフローがプラスで推移

営業利益等はいくらでもお化粧することができるため、その信頼性を分析するのは難しいですが、キャッシュフローについてはその企業の経営状況を如実に表します。とくに営業キャッシュフローは本業でキャッシュが稼げているかを判断する重要な指標です。この点も毎年プラスで推移しているか確認します。

 

 

以上の定量データを中心にまずは企業を選別して、ここからさらに定性データの分析を行っていきます。

 

次回は定性データの分析についてみていきたいと思います。

 

ではでは。